小室圭・小室佳代という “穢れ”

2022-01-20 (Thu)

本日のキーワード　：　穢れ、小室圭、小室佳代

穢れ、汚れ（けがれ）とは、忌まわしく思われる不浄な状態。共同体に異常をもたらすと信じられ避けられる。

本日の書物　：　『誰があなたを護るのか ―― 不安の時代の皇』　青山繁晴　扶桑社

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　女性天皇

　【女性天皇】とは、【文字通り女性の天皇のこと】で、【過去に一〇代八人いらっしゃいました】。そのうち八代六人は、推古天皇、皇極天皇（重祚（ちょうそ）、すなわち一度退位した天皇が再び天皇の位につくことをなさり斉明天皇）、持統天皇、元明天皇、元正天皇、孝謙天皇（重祚して称徳天皇）と六世紀末から八世紀後半に集中し、時代が下って江戸時代になって明正天皇、後桜町天皇のふたりが誕生しています。

　【この八人の方に共通】しているのが、【いずれも即位後は結婚なさらないで御子を持たれず、皇位は男系・父系の男子に継承していること、そして譲位以後も独身を通したこと】が挙げられます。　

　つまり、【皇統の血を引く女性天皇はたしかに存在している】ものの、【女性天皇が産んだ子供が皇位を継いだという事実は一度たりともない】のです。

　もし、女性天皇が皇統に属していない男性と結婚され、その御子が天皇に即位されているならば、それは【「女系天皇」「母系天皇」】となりますが、【それは二千数百年間も続いてきた皇室の歴史のなかにまったく存在したことがありません】。

　仮に今後、【女系天皇や母系天皇を認める】ようなことになれば、【神武天皇から万世一系で続いてきた皇室が終わることを意味】します。

それは【異質の王朝（別の皇室）】、すなわち神武天皇から受け継ぐ祭り主ではない【「天皇ならざる天皇」を生み出すことに直結すること】だと考えなくてはなりません。』

戦後になってアメリカが漸く気付いた “共産主義者の脅威”

いかがでしょうか？

今回ご紹介させていただく書物は、人治国家である中華人民共和国や北朝鮮などと違って、法治国家（☆法治国家とは？）である我が国の「基本的な原理原則に関して定めた法規範」が「日本国憲法」ですが、その第一章第一条にある（いわゆる “基本の基” にあたります）、日本国の象徴であり日本国民統合の象徴である『天皇』について、どういう訳か、義務教育期間中に子どもたちに教えることがない恐ろしい現実を踏まえると、学校教育などに頼ることなく、各御家庭でとても簡単に、私たち日本人にとっても “基本の基” である『天皇』について、その御存在の理由を教育することができる現実解として書物で、前半は漫画で描かれており、後半に詳細の説明等が続くという、小さなお子さまでも理解し易く、またお子さまから質問されたときのための解説も用意されているという構成になっており、各御家庭に 1 冊、あらゆる図書館・図書室に複数冊備え置かれるべきお薦めの良書になります。英語版ができ海外に販売されることとなれば、その反響は相当なものになるのではと期待しております。

それでは本日も、いつものように、直近の「致死率」を確認しておきましょう。

（死亡症例数）÷（感染症例数）＝（致死率）

※（　　）内は前回の数値

☆Coronavirus COVID-19 Global Cases by Johns Hopkins CSSE

アメリカ　：　837,407（836,999）÷59,928,712（59,544,968）＝0.0139・・・（0.0140）　「1.39％（1.40％）」

イタリア　：　139,038（138,881）÷7,436,939（7,281,297）＝0.0186・・・（0.0190）　「1.86％（1.90％）」

日本　：　18,399（18,398）÷1,764,280（1,756,209）＝0.0104・・・（0.0104）　「1.04％（1.04％）」

☆【日本語訳】　U.S. DEPARTMENT of STATE / Fact Sheet ： Activity at the Wuhan Institute of Virology 　（米国務省　/　ファクトシート：武漢ウイルス研究所での活動）

さて、これまで、ドイツで生まれた「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」を出発点として、その後、人為的に造り出された “幻想” であるところのマルクス主義・共産主義・社会主義という類の妄想を経て、ソ連崩壊とともに死滅したかに思われたものの、現在に至るまで一貫して受け継がれていく “信仰” が存在していて、その根底にある、ユダヤ・キリスト教的な「贖罪（しょくざい）」の意識により、さまざまな “アイデンティティ” を次から次へと粗製濫造することによって、「贖罪」の対象物として “罪” を創り出し、自らの罪に対する償（つぐな）い・贖（あがな）いを果たそうと躍起になっている、そんな「極左おパヨク」に繋がる一連の系譜について確認して参りました。

ここで御理解頂きたいのは、そんなおバカな「極左おパヨク」は、飽くまでも、ある連中が果たそうとしている、ある目的の達成のための道具でしかないということです。

その目的とは、さまざまな “アイデンティティ” を意図的に粗製濫造することで、社会分断を行い、到底達成不可能な目標である “平等（equality）” を強要（←全人類の均一化・同質化などは不可能であることは自明です！）し、多くの人々に対して自己抑圧的な態度の徹底を促し（←これが、ポリコレｗ）、人々の “自由” を奪う極めて権威主義的な統制社会の再構築を目指す、というものです。

では、なぜ、それを目指そうとするのでしょうか？

それは、「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」のもとで、ある連中にとって非常にコントロールしやすい社会が構築できるからです。

その「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」については、これまたドイツ出身の社会学者・歴史学者であり、マルクス主義者で、エリート理論の信奉者で、ファシズム（全体主義者）でもあったロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）が提唱した仮説である『寡頭制の鉄則』（iron law of oligarchy）について確認をしてきましたが、そこにもやはり「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」の影響を見ることができました。

ロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）

また「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」と同根の言葉である「オリガルヒ（oligarch）」につきましても、ロシアやウクライナの事例を参照して、それがいまから数十年前に、マルクス主義が生み出した “社会主義・共産主義の幻想” が瓦解・崩壊する過程で作り出されたものであることを確認し、そこには少なからぬ「ユダヤ人（＝ユダヤ教徒）」が存在していることも判明いたしました。さらには、ウクライナとユダヤ人（＝ユダヤ教徒）と特異な関係を、ウマン（ウーマニ）巡礼の形成の歴史を通じて確認することができました。

そして、今後さらに “ユダヤ人” （民族としては定義され得ない、単なる宗教信者のグループ）という存在に焦点をあてて、各種の論文を見て参りたいと思いますが、現在は、「反共産主義」を明確に掲げ、のちにケネディ大統領の時代（1961 年 1 月 20 日～1963 年 11 月 22 日）に、「リベラル・エスタブリッシュメント」への道を上り詰める組織『民主的行動のためのアメリカ人』（Americans for Democratic Action : ADA）について、その成立過程がいかなるものであったのかを確認し、選挙で大敗を喫した左翼リベラル（＝民主党）が分裂し、反コミュニズム（反共産主義）の姿勢を鮮明にする形での左翼リベラルの再編成が行われ、ビッグ・ビジネス（巨大企業）・巨大政府・労働組合の三者の寡頭制の下に「ブローカー・ステート」（broker state、競合する利害関係者の対立する主張を正当化し、公的および私的経済ガバナンス（経済統治）の二重構造を維持する国家）体制の維持が図られ、トルーマン・ドクトリンの宣言、マーシャル・プラン（世界ニューディール）の実行を経る中、米ソ冷戦へと突入する流れの理解が出来たところで、次の論文を参照にしながら、この時代に起こっていた流れについて、さらに詳細を確認しているところとなります。

☆『<論説>トルーマン政権と忠誠問題 : 一九四七年忠誠計画成立過程の考察』　島田真杉

それでは早速、続きを見て参りましょう。

『　トルーマン政権と忠誠問題
　―― 一九四七年忠誠計画成立過程の考察 ――

【要約】　戦後アメリカ社会は労働攻勢の中で幕を開けた。政府の諸統制や左派労働運動の台頭を憂う保守的ビジネスマンは、これを共産主義浸透の結果と捉え、強力な反共宣伝を展開することになる。また議会にあっても保守派は国内治安に関わる幾つかの事件を契機に、その国政調査権を盾に反共宣伝と政府批判に乗り出した。さらに対ソ関係の緊張も加わって、世論は不徹底な中にも次第に保守化しつつあった。ところでこれら諸圧はトルーマン政権によって必ずしもマイナス面ばかりをもたらすものでもなかった。トルーマン政権は、国内外にまたがる共産主義の跋扈というイメージが孤立主義的な議会や世論を覚醒させる上で極めて有効であることを充分意識していたからである。加うるに政府首脳の個人的資質や新たな世界戦略は何らかの形での国内治安強化策を不可避としていた。1946 年秋の中華選挙に於いて共和党が大勝した後トルーマン大統領は、世論の動向を見極めた上で、新たな忠誠計画の検討に踏み切った。担った課題からして、この計画が以後の抑圧的な社会の空気形成に資したことはいうまでもない。　史林　59 巻 2 号 1976 年 3 月

ハリー・S・トルーマン

Ⅴ　忠誠計画の成立

　中間選挙後 3 週間を経た 1946 年 11 月 25 日、トルーマンは行政命令 9805 号によって漸く忠誠問題検討のための臨時諮問委員会を任命した。この行政命令をめぐってトルーマンの上に交錯した諸圧をいま一度整理しておこう。第一に、議会筋から国内治安再検討の要請が出されていたこと。次に、トルーマン政権内部からもクラーク司法長官らを筆頭に治安強化の動きがあったこと。

トーマス・キャンベル・クラーク

第三に、反共宣伝をテコに世論と議会の拘束を脱し、対外援助政策でフリーハンドを得る必要が政府自体にあったこと。第四に、商工会議所のキャンペーンをはじめ、マスコミ、右派労働運動、種々の右翼団体などからに反共姿勢やレッド・パージ要求があったこと。いまひとつは、負の要因として党内左派や労働運動に対する配慮があった。11 月 5 日の中間選挙と、その前後の社会の明確な右傾化は、これら諸要素の錯綜に決着をつける好機であった。

（一）

　・・・委員会は新たな忠誠計画の発布を既定方針とするような空気に中で審議に入り、まず、破壊的ないし不忠誠な政府職員の存在が惹起（じゃっき）する危険の程度の指定を目指した。46 年 12 月 26 日、ヴァネクは情報関係三機関に宛て証言依頼の書簡を送っている。海軍情報部長はこれに応えて、近年のアメリカに於ける行政の中央集権化を指摘し、この巨大な権力を生み出す源となったアメリカの産業、資源等が他国の羨望の的であることをもってそれらへの脅威が存在する根拠と見做した。次に彼は不忠誠人物の浸透に触れて、

　ニューディール期 10 年間の「社会主義的計画」をアメリカ史上に残すことになった 1933 年の所謂リベラリズムへの革新的転進の結果、外国で育まれた概念で民主制を捉える多数の人物が連邦制の中に導入された。

と指摘し、また職員採用にあたり、リベラルな方針を採ったが故に破壊活動に理想的なチャンスを与える結果になっていると解釈した。ここでは、ニューディールをアメリカの理想からの乖離とする見方と共に、体制的危機を訴えるに際して保守派が常に依拠する論理、即ち《外国の思想＝アメリカになじまず非米的＝悪》に留意しておかねばなるまい。次にいわゆる前衛組織について、彼は「それが人道主義的原則に依拠しているため、我が国の民主主義はその破壊活動の影響を殊に受けやすい」と述べている。このような分析に基づいて海軍情報部は、大戦中軍部に与えられていた特権つまり国家安全保障の見地からする職員即時解雇権が再度陸海軍に、さらにできれば各省に付与されるべきことを勧告した。

　陸軍参謀部情報局長も 2 月に同様の回答を寄せている。またFBIからは 1 月半ば、副長官D・M・ラッドが諮問委員会に登場して証言を行った。彼はアメリカ共産党が「政府グループ」と呼ばれる組織をもって政府への浸透強化を計っていると述べた。しかし事態の緊急性に関しては、第三章で触れた合衆国商工会議所の小冊子「合衆国に於ける共産主義の浸透」に言及し、忠誠調査には単なる記録照合ではなく徹底した調査が必要なことを繰り返すにとどまったのである。

　これら情報当局者の証言は強い反共色に彩られ、単にアメラシア事件のような特定の脅威に対処するというより、、さらに包括的な脅威一般、換言すれば体制への批判的行動一切を封ずるための安全保障策要求という色合いが濃い。これは 1 月初めのFBI長官フーバーの覚書にも窺われるところである。

ジョン・エドガー・フーヴァー

彼に従えば、破壊的ないし不忠誠な人物（即ち共産主義者）は以下の諸活動に従いうるが故にアメリカにとって脅威である。即ち諜報活動であり、彼らが忠誠を誓う国家を利すべくアメリカの内政外交の形成ならびに実践にその影響力を行使することであり、さらに、彼らの所属する省庁において自己の忠誠の対象たる国家の利益のために宣伝活動を行うこと、および自己の同僚であるか否かに拘わらず、他人を自己の属する組織の構成員として補給することである。フーバーは、破壊的人物が政府内に存在することの脅威を自明のものとし、職種による危険性の大小などとは一切無関係に、その対応策を語ったのであるが、基本的人権に抵触するような対応策を必要とするその脅威がどの程度深刻なものかという点には答えなかった。ニューディール期の一調査機関としての地位から、戦後の情勢変化の中で政策立案レベルにまで影響力を増大させていたFBIの力は大きく、諮問委員会は強烈な反共ライン、絶対的な安全追求に傾いていた。』

ということで、本日はここまでとさせて頂きます。

続きは次回に♥

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