「マルクス主義」 とは、一種の宗教上的信条なのです！

「マルクス主義」とは、一種の宗教上的信条なのです！

2021-12-03 (Fri)

本日のキーワード　：　予見、社会主義、マルクス

予見（よけん）とは、事の起こる前にあらかじめ知ること。前もって知ること。予知。

本日の書物　：　『自由と成長の経済学「人新世」と「脱成長コミュニズム」の罠』　柿埜真吾　PHP研究所

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　【マルクスにせよ、エンゲルスにせよ、明らかに資本主義の終焉は間近だと信じていた】。1857 年の【恐慌】の際、マルクスたちは遂に我々の時代が完全に来たと【歓喜した】。1840 ― 1850 年代には、明らかに 2 人とも自分たちが資本主義の終焉を見るだろうと思っていたし、何度も【数年以内の資本主義の終焉を何度も予言していた】。…

　【ところが、マルクスが高らかに『共産党宣言』で社会主義革命の到来を宣言したまさにちょうどその瞬間、欧州の労働者階級の生活水準は疑いの余地もなく上昇し始めたのである】。

　マルクスは革命運動に失敗した末、亡命先の英国で『資本論』の執筆に励みながら、空しく革命を待っていたが、革命は遠ざかる一方だった。【マルクス主義者は「科学的社会主義」を自称し続けたが、先進国の労働者はますます豊かになり、理論との矛盾は明白だった】。

　このような評価に対しては、マルクス経済学者は言いたいことがいろいろあるであろう。が、ここはマルクス経済学の評価をする場ではないし、読者を文献考証で退屈させるつもりもない。手短に話を済ませるために、【マルクスに極めて好意的だった英国の経済学者ジョーン・ロビンソンの評価を引用】しておく。

「我々は【マルクス主義】を【一種の宗教上の信条】と解することができる。そして、このように考えた場合には、マルクス主義は決して誤りであるはずがない。なぜなら、【他の宗教上的信条と同様に、その教義がいかに事実に一致しているかを説明するような神学者を常に見出すことができる】からである。しかし我々はマルクス主義を科学への一つの貢献と解することもできる科学の方法は、事実に照らして正しいか誤りであるかを検証しうるような予見を下すことである。私は、マルクス主義の大きな長所は、マルクスが資本主義制度の発展過程について大胆な予測を下したことにあると考えている。そして100年を経た現在、我々はこの予測を確かめることができる。【マルクスの予見】は、…資本主義が発展するにつれて、実質賃金…は大体不変のままであるか、…低下しさえするが、他方、生産性の絶え間ない発展資本家階級の受け取る剰余の部分を増大させる…。そして、このことは、不断に増大する剰余と、不変あるいは低下していく労働者階級の生活水準との間の緊張が爆発点に達し、資本主義が社会主義にとってかわるまで続くであろう、ということであった」

「さて、大体において、【この予見は満たされなかった】。【資本主義が栄えている先進工業諸国においては、労働者階級の実質賃金は上昇した】。…緊張が爆発するという期待は満たされそうにない」

ジョーン・ロビンソン

　付け加えるべきことはほとんどない。ロビンソンは、北朝鮮や毛沢東の中国に心酔し、相当なマルクス主義の崇拝者だったが、その彼女でさえもマルクスの仮説の決定的な誤りは認めざるを得なかったのである。

　【マルクスの科学的仮説は明確に反駁されてしまった】。本当にマルクス主義者が科学的だったならば、彼らは何かが間違っていたと認め、マルクスの仮説を否定しただろう。だが、彼らがマルクスの誤りを認めることは今日でさえ極めてまれである。』

ドイツ系やイタリア系にはなかった強制収容

いかがでしょうか？

今回ご紹介させていただく書物は、人類が近代以降に大変な苦労をして手に入れた「自由主義」・「民主主義」・「資本主義」を基盤とした「経済成長」こそが、世界中の人々の暮らしぶりをより良くするための大前提であることが理解できる良書で、その「経済成長」を軽んじたり否定しながら、“格差是正” や “分配” などといった “甘言” を口にする輩が、実は「反資本主義者」であり、「反民主主義者」であり、「反自由主義者」であり、その考え方の大本が前近代の人類社会にあり、それは「全体主義」に通じる類の考え方であるということもハッキリと認識できるようになるお薦めの良書となります。

それでは本日も、いつものように、直近の「致死率」を確認しておきましょう。

（死亡症例数）÷（感染症例数）＝（致死率）

※（　　）内は前回の数値

☆Coronavirus COVID-19 Global Cases by Johns Hopkins CSSE

アメリカ　：　758,201（754,822）÷46,737,197（46,530,076）＝0.0162・・・（0.0162）　「1.62％（1.62％）」

イタリア　：　132,551（132,428）÷4,826,738（4,812,162）＝0.0274・・・（0.0275）　「2.74％（2.75％）」

日本　：　18,315（18,309）÷1,724,172（1,723,782）＝0.0106・・・（0.0106）　「1.06％（1.06％）」

☆【日本語訳】　U.S. DEPARTMENT of STATE / Fact Sheet ： Activity at the Wuhan Institute of Virology 　（米国務省　/　ファクトシート：武漢ウイルス研究所での活動）

さて、これまで、ドイツで生まれた「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」を出発点として、その後、人為的に造り出された “幻想” であるところのマルクス主義・共産主義・社会主義という類の妄想を経て、ソ連崩壊とともに死滅したかに思われたものの、現在に至るまで一貫して受け継がれていく “信仰” が存在していて、その根底にある、ユダヤ・キリスト教的な「贖罪（しょくざい）」の意識により、さまざまな “アイデンティティ” を次から次へと粗製濫造することによって、「贖罪」の対象物として “罪” を創り出し、自らの罪に対する償（つぐな）い・贖（あがな）いを果たそうと躍起になっている、そんな「極左おパヨク」に繋がる一連の系譜について確認して参りました。

ここで御理解頂きたいのは、そんなおバカな「極左おパヨク」は、飽くまでも、ある連中が果たそうとしている、ある目的の達成のための道具でしかないということです。

その目的とは、さまざまな “アイデンティティ” を意図的に粗製濫造することで、社会分断を行い、到底達成不可能な目標である “平等（equality）” を強要（←全人類の均一化・同質化などは不可能であることは自明です！）し、多くの人々に対して自己抑圧的な態度の徹底を促し（←これが、ポリコレｗ）、人々の “自由” を奪う極めて権威主義的な統制社会の再構築を目指す、というものです。

では、なぜ、それを目指そうとするのでしょうか？

それは、「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」のもとで、ある連中にとって非常にコントロールしやすい社会が構築できるからです。

その「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」については、これまたドイツ出身の社会学者・歴史学者であり、マルクス主義者で、エリート理論の信奉者で、ファシズム（全体主義者）でもあったロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）が提唱した仮説である『寡頭制の鉄則』（iron law of oligarchy）について確認をしてきましたが、そこにもやはり「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」の影響を見ることができました。

ロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）

また「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」と同根の言葉である「オリガルヒ（oligarch）」につきましても、ロシアやウクライナの事例を参照して、それがいまから数十年前に、マルクス主義が生み出した “社会主義・共産主義の幻想” が瓦解・崩壊する過程で作り出されたものであることを確認し、そこには少なからぬ「ユダヤ人（＝ユダヤ教徒）」が存在していることも判明いたしました。さらには、ウクライナとユダヤ人（＝ユダヤ教徒）と特異な関係を、ウマン（ウーマニ）巡礼の形成の歴史を通じて確認することができました。

そこで、現在、そのユダヤ人（＝ユダヤ教徒）なるものに焦点をあてているところになります。参考にさせて頂いているのは次の論文になります。

☆『アメリカにおける日系人差別とユダヤ人 -1906年から1988年を中心に-』駒込希

それでは早速、続きを見て参りましょう。

『　第 5 章アメリカのユダヤ人と日系人の戦後補償運動

第 1 節市民的自由法と第99議会下院 442 法案の公聴会

　・・・では、反名誉棄損同盟は、どのような点で、戦時民間人転住・収容に関する委員会の勧告を支持していたのであろうか。ルースは、公聴会において以下のように証言している。

　戦時民間人転住・収容に関する委員会は、軍事部隊による監視下、隔離されたバラックキャンプにおける 2 年半にわたる日系アメリカ人の排除、移転、抑留はとてつもない個人の不正義であると認めた。それは軍事的な考慮により正当化されないのである。それどころか、それは、人種主義と差別の産物であったのである（US Cong 1986 760）。

　ここで、反名誉棄損同盟は、強制収容を「人種主義と差別の産物」と明言している。第二次世界大戦中の西海岸における日系人の強制収容については、防衛の観点からの軍事的な必要性として正当化されることがしばしばあった。しかし、それに関し戦時民間人転住・収容に関する委員会が下した「個人の不正義」という結論を反名誉棄損同盟は支持している。実は、戦時民間人転住・収容に関する委員会の設置には、反名誉棄損同盟が深く関与していた。この公聴会には、反名誉棄損同盟より事前に意見書が提出されており、その中には以下のような一文がある。

　反名誉棄損同盟の戦時民間人転住・収容に関する委員会の設立に対する支援はよく知られている。特に、政府活動委員会（Committee on Governmental Affairs）が戦時民間人転住・収容に関する委員会を設立する法律を発表した際、政府活動委員会は、反名誉棄損同盟がこの委員会に提出した戦時民間人転住・収容に関する委員会への意見書を抜粋した。この上院のレポートはこの意見書の相当な部分を引用しており、私は、今日の公聴会に特に関連しているパラグラフのみを読み上げる。

　多くの人びとは、真珠湾攻撃は、日系アメリカ人の退去の正当な理由であったと信じている。実際、軍事的必要性は、日系人の退去に対し政府より与えられた理由であった。しかし、もし、国家の安全が理論的根拠ならば、なぜ、ハワイの日系アメリカ人は同様に強制収容されなかったのか、なぜドイツ系やイタリア系の外国人は同じ制限の対象とならなかったのか。アメリカ、アラスカ、ハワイに居住している日系人は、大統領令の発布前、そしてその後もスパイ活動や妨害行為の行動を告発されていない時に、なぜ、大規模な強制収容の対象となったのか。なぜ、この市民集団は、異なって扱われ、それゆえ、犯罪の告発やある種の裁判なしに自由や財産を奪われたのか（U S Cong 1986 76 5）。

　この証言からは、反名誉棄損同盟が戦時民間人転住・収容に関する委員会の設置を支援するために意見書を提出していたこと、そして、戦時民間人転住・収容に関する委員会が設置される前から、アメリカ本土の日系人のみがほかのマイノリティ集団と異なって扱われたことを疑問視していたことを読み取ることができる。』

ということで、本日はここまでとさせて頂きます。

続きは次回に♥

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