“役に立つ馬鹿” “使える愚か者” が馬鹿正直に「正しいこと」だと妄信する『地球温暖化問題』という “物語（フィクション） ”

2021-07-22 (Thu)

本日のキーワード　：　役に立つ馬鹿、使える愚か者

役に立つ馬鹿（英: useful idiot）は、政治用語で、良い活動をしていると無邪気に信じて実際にはそれと気付かずに悪事に荷担している者、プロパガンダに利用されている者をさす言葉。軽蔑表現。

この用語は元々、西側諸国に存在するソビエト連邦（または東側諸国）のシンパを指す言葉として用いられた。意味としては、本人は自分自身を東側の協力者と思っていないが、実際には都合良く東側の宣伝などに利用されていて東側から軽蔑し冷笑されていた西側諸国にいる左翼知識人（進歩的文化人・リベラル・良心的勢力、等々）を指す。

類似用語の役に立つ愚者（英: useful innocents）は、オーストリア系アメリカ人（ユダヤ系）経済学者のルートヴィヒ・フォン・ミーゼスが著書『計画された混沌』で用いている。この用語はミーゼスにより「混乱して誤った方向に導かれた共鳴者（confused and misguided sympathizers）」と定義される、リベラルな共産主義者に対して用いている。

「役に立つ馬鹿」は、善を促進する力になるというばか正直な考えで知らず知らずのうちに悪意ある企てに協力している人たちに対する軽蔑語（悪口）としてしばしば使用される。

☆人工説隠蔽のコロナと嘘だらけの脱炭素はよく似ている

本日の書物　：　『「脱炭素」は嘘だらけ』　杉山大志　産経新聞出版

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　【地球温暖化対策は中国を利する】と書いた。この点について、英国の研究機関ＧＷＰＦが発表した報告書【「紅と緑―中国の使える愚か者」（The Global Warming Policy Foundation 「THE RED AND THE GREEN CHINA'S USEFUL IDIOTS」）】に基づいて掘り下げよう。

☆THE RED AND THE GREEN CHINA'S USEFUL IDIOTS

　この報告書の著者であるパトリシア・アダムス氏は、載晴編『三峡ダム』の英訳を手がけ、自らも三峡ダムに関する本を出版するなど、中国の環境運動と民主化運動に関する研究活動を続けてきた。

　【中国共産党の危険性】は、【今や欧米でも日本でも周知のとおりである】。それにもかかわらず、【いまだにそれを見て見ぬふりをしている巨大な例外がある】。

　【環境運動家とその資金提供者】である。

グレタ・トゥーンベリ

　彼らは、最上級の言葉を使って、【中国の環境対策を称賛】しつづけている。

　例えば国際環境ＮＧＯ【グリーンピース】は「持続可能性を優先したことは、世界における中国の遺産を確固としたものにするであろう」と述べた。

　【世界自然保護基金（ＷＷＦ）】は、「習主席が発表した新たな目標は、世界の温暖化対策を一層強化することについての、中国の揺るぎない支持と断固とした措置を反映している」と述べた。

　【天然資源保護評議会（ＮＲＤＣ）】の【バーバラ・フィナモア】氏は『中国は地球を救うか』（Will China Save the Planet? Barbara Finamore , 2018 ）と題した本を執筆して中国の環境対策を称賛した。

　2017 年に海外ＮＧＯを規制する法律が施行された後、アムネスティ・インターナショナルやヒューマン・ライツ・ウォッチのような【人権団体は、中国国内における活動を事実上禁止された】が、【環境ＮＧＯは中国での活動を許されている】。

　だが、【共産党政府】には、【彼らの中国での活動を監視し、コントロール】する権限があり、【環境運動が政府への批判や民主化運動に転じることを阻止】している。

　【環境運動家】は、中国が「地球を救うという大義」を掲げさえすれば、【南シナ海での中国の侵略や本土での人権侵害に目をつむってしまっている】。諸外国から非難を浴び続けている【中国にとって、環境運動家】が好意的であり称賛を惜しまないことは、【貴重な外交的得点稼ぎになっている】。

　つまり、【環境運動家】は、【共産党の応援団】となっており、【その危険性から注意をそらすのに役立ってしまっている】。だからこそ、【中国は欧米の環境運動家を喜んで受け入れている】。

ウラジーミル・イリイチ・レーニン

　レーニンはかつて「共産主義者ではないのに、【本人も無自覚の内にコントロールされて共産主義者の役に立ってしまう者】」のことを【「使える愚か者」】と言った。【日本でも中国の環境対策をやたらと持ち上げる報道が多い】が、いままさに、【環境運動家は中国共産党の「使える愚か者」になっている】。』

旧オバマ・バイデン政権とウクライナのオリガルヒ

いかがでしょうか？

今回ご紹介させていただく書物は、義務教育期間中にお勉強が出来なかった、あるいは、その後の高校・大学でも何ら学ぶことがなかった、さらには、社会人になっても何ひとつ正しい知識を得られない、そのような自分のアタマでモノゴトを考えることができない方々（とくに “ド文系や体育会系” ）が、昨今流行りの「グリーン・バブル」に騙され踊らされてしまう現象に警鐘を鳴らす書物で、『脱炭素』という非常に馬鹿々々しい「作り話（フィクション）」について、何がどう間違っているのかを、文字中心に書かれていることで、モノゴトを知らない “ド文系や体育会系” な方々でさえも簡単に理解できるレベルに分かりやすく解説されている良書になります。

それでは本日も、いつものように、直近の「致死率」を確認しておきましょう。

（死亡症例数）÷（感染症例数）＝（致死率）

※（　　）内は前回の数値

☆Coronavirus COVID-19 Global Cases by Johns Hopkins CSSE

アメリカ　：　606,773（606,376）÷33,808,117（33,780,614）＝0.0179・・・（0.0179）　「1.79％（1.79％）」

イタリア　：　127,756（127,731）÷4,268,491（4,267,105）＝0.0299・・・（0.0299）　「2.99％（2.99％）」

日本　：　14,885（14,865）÷814,593（814,315）＝0.0182・・・（0.0182）　「1.82％（1.82％）」

☆【日本語訳】　U.S. DEPARTMENT of STATE / Fact Sheet ： Activity at the Wuhan Institute of Virology 　（米国務省　/　ファクトシート：武漢ウイルス研究所での活動）

さて、これまで、ドイツで生まれた「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」を出発点として、その後、人為的に造り出された “幻想” であるところのマルクス主義・共産主義・社会主義という類の妄想を経て、ソ連崩壊とともに死滅したかに思われたものの、現在に至るまで一貫して受け継がれていく “信仰” が存在していて、その根底にある、ユダヤ・キリスト教的な「贖罪（しょくざい）」の意識により、さまざまな “アイデンティティ” を次から次へと粗製濫造することによって、「贖罪」の対象物として “罪” を創り出し、自らの罪に対する償（つぐな）い・贖（あがな）いを果たそうと躍起になっている、そんな「極左おパヨク」に繋がる一連の系譜について確認して参りました。

ここで御理解頂きたいのは、そんなおバカな「極左おパヨク」は、飽くまでも、ある連中が果たそうとしている、ある目的の達成のための道具でしかないということです。

その目的とは、さまざまな “アイデンティティ” を意図的に粗製濫造することで、社会分断を行い、到底達成不可能な目標である “平等（equality）” を強要（←全人類の均一化・同質化などは不可能であることは自明です！）し、多くの人々に対して自己抑圧的な態度の徹底を促し（←これが、ポリコレｗ）、人々の “自由” を奪う極めて権威主義的な統制社会の再構築を目指す、というものです。

では、なぜ、それを目指そうとするのでしょうか？

それは、「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」のもとで、ある連中にとって非常にコントロールしやすい社会が構築できるからです。

その「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」については、これまたドイツ出身の社会学者・歴史学者であり、マルクス主義者で、エリート理論の信奉者で、ファシズム（全体主義者）でもあったロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）が提唱した仮説である『寡頭制の鉄則』（iron law of oligarchy）について確認をしてきましたが、そこにもやはり「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」の影響を見ることができました。

ロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）

この「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」と同根の言葉に「オリガルヒ（oligarch）」というものがあります。現代のロシアに見られるもの（ロシアに限ったものではありませんがｗ）ですが、いまから数十年前に、マルクス主義が生み出した “社会主義・共産主義の幻想” が瓦解・崩壊する過程で作り出されたもので、その理解を一層深めるために、次の論文を参照しながら考えているところとなります。

☆『ウクライナ政変とオリガルヒの動き』服部倫卓

それでは早速、続きを見て参りましょう。

『　3　ウクライナ危機におけるオリガルヒの暗躍

（1）　ユーロマイダン革命からポロシェンコ政権成立へ

　ユーロマイダン革命を経て、ポロシェンコ政権の成立に至る政治的プロセスに関しては、拙稿も含め、すでに多くの分析がなされているので、本稿ではもっぱらオリガルヒの動きという観点からそれを再論することに留める。

ペトロ・ポロシェンコ

　2013 年暮れに始まったユーロマイダン運動に、最も積極的に呼応したのが、ペトロ・ポロシェンコだった。ポロシェンコは、上述のとおり元々は地域党の発起人の一人であったし、ヤヌコーヴィチ政権でも 2012 年に数ヵ月ほど経済発展・商業相を務めたことがあるが、2013 年暮れの時点ではもう反政府の旗幟を鮮明にしていた。ポロシェンコはマイダンのメインスポンサーだったというのが定説となっており、集会の現場に駆けつけて何度かスピーチもしている。

ヴィクトル・ヤヌコーヴィチ

　重要なポイントは、ウクライナのマスコミは軒並み、リナト・アフメトフ、ドミトロ・フィルタシ、イーホル・コロモイシキー、ヴィクトル・ピンチューク、そしてポロシェンコといったオリガルヒたちの傘下にあることである。ヤヌコーヴィチ政権の末期には、ファミリー派のセルヒー・クルチェンコも UMH を買収して一大メディア王国を築いていたが、それ以外のオリガルヒたちのメディアは、総じてユーロマイダンに好意的な報道姿勢をとった。むろん、程度の差はあったし、フィルタシのインテル局などは最後までヴィクトル・ヤヌコーヴィチを擁護したと言われているが。

　ある論評によれば、オリガルヒたちがマイダン寄りの報道姿勢をとった動機は、以下のようなものだったとされている。① オリガルヒたちは欧米との経済取引関係を抱えており、ヤヌコーヴィチ支持の姿勢を打ち出せば、欧米の制裁の対象になりかねなかった。② 1 人の独裁者が権力を強化することで、自分たちの経済的・政治的影響力が削がれることを恐れた。③ ヤヌコーヴィチ・ファミリーが経済的権益をさらに拡大することを恐れた。それに対しファミリー側は、オレクサンドル・クリメンコ徴税相が、これらオリガルヒ傘下の企業による脱税容疑の膨大なリストを作成し、締め付けを試みたという。

　ここでとりわけ興味深いのは、長年にわたり地域党とヤヌコーヴィチを支え続けてきたアフメトフの動きだろう。アフメトフがポロシェンコと並んでマイダンのスポンサーであったとの言説は、かなり広く流布している。

リナット・アクメトフ

　2014 年 1 月 16 日採択のデモ弾圧法が反発を招き、反政府デモはかえって拡大・激化することになった。この局面で、ヤヌコーヴィチ大統領が非常事態宣言を発令して徹底弾圧に乗り出すのではないかとも懸念されたが、政権側は不意に譲歩に転ずる。報道によれば、ここで決定的な役割を果たしたのがアフメトフだったという。1 月下旬、パイアット駐ウクライナ米大使がアフメトフを呼び、デモ弾圧法の撤回、マイダン活動家らに対する恩赦などがなされなければ、欧米は一体となって体制派への制裁を打ち出し、そのブラックリストにはヤヌコーヴィチ親子と並んでアフメトフが最上位に掲載されることになると警告した。この会談を受けアフメトフは、「危機は平和的な手段によってしか克服できない。力の行使は、どんなものであれ許容されない」との声明を発表。政権側は、デモ弾圧法の撤回を表明し、マイダンが要求していたミコラ・アザロフ首相の解任に応じるとともに、野党リーダーのアルセニー・ヤツェニュークに首相職を、ヴィタリー・クリチコに副首相職をオファーした（受け入れられることはなかったが）、という経緯だったという。

　しかし、2 月後半に入ると治安部隊とデモ隊の衝突が再び激化し、特に 2 月 18 日には 20 名を超える犠牲者が出た。体制側では、アンドリー・クリュエフ大統領府長官がマイダンを力で徹底弾圧する立場だったと言われており、政変後に大量殺戮の罪で指名手配されることになる。また、ファミリー派政商のセルヒー・クルチェンコやユーリー・イヴァニュシチェンコが治安部隊および反マイダン派に資金を流しているといったことも指摘された。』

ということで、本日はここまでとさせて頂きます。

続きは次回に♥

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