「日本のメディア」や「Wikipedia」なんかよりも、「読書」の方が圧倒的に「学ぶ」ための近道です

2019-08-22 (Thu)

本日のキーワード　：　イラン・コントラ事件

イラン・コントラ事件（イラン・コントラじけん、Iran-Contra Affair）は、アメリカ合衆国のロナルド・レーガン政権が、イランと裏取引をした上に、同国への武器売却代金をニカラグアの反共ゲリラ「コントラ」の援助に流用していた事件。1986年に発覚するや、アメリカ国内のみならず世界を巻き込む政治的スキャンダルに発展した。

本日の書物　：　『金融ダークサイド　元経済ヤクザが明かす「マネーと暴力」の新世界』　猫組長　講談社

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　国際金融の中で【麻薬、売春、ポルノ、武器の不正売買などで得られた「黒い金」を浄銭する金融機関】へと堕していった【「神の銀行」】。その防壁となったのは、【神と暗黒街という「触れえざる防波堤」】だった。

　【その強固な壁を突破】したのは、【米軍という世界最大の暴力】と、【ドルという基軸通貨】の【両方を所有するアメリカ】だった。

　だが一連の流れからアメリカが世界の正義のために、犯罪資金のマネーロンダリングを規制していると理解しているならば、それは大きな誤解だ。

考えなければならないのは、【なぜ９・１１が起こるまでアメリカが今日のようなＡＭＬ／ＣＦＴ（マネーロンダリング対策とテロ資金供与対策）を行ってこなかったのかという点】だろう。８９年のアルシュ・サミットから、現在行っているレベルの厳しい規制と監視を実行していれば９・１１は未然に防ぐこともできたはずだ。

　【なぜアメリカはそうしなかったのか――】。

　その理由は【アメリカ自身】が、【自国の国家戦略としてＡＭＬ／ＣＦＴを行ってきたから】に他ならない。

歴史の中には突如として、【超大国が犯罪組織を使ってマネーロンダリングを行ったスキャンダルが露呈】することがある。

　その一つが【「イラン・コントラ・ゲート事件」】だ。』

「Ｗｉｋｉｐｅｄｉａ」は、ド素人でも書き込み可能な頼りないサイトです

いかがでしょうか？

今回ご紹介させていただく書物は、「国際金融」について、数多くの実務経験（！？）のある著者が、いわゆる教科書的で表面的な解説だけではなく、普段は見ることができない「隠された裏側」にもスポットを当てることで、本当の意味での理解を促す良書になります。本書の最終章で「フィンテック」についても触れられていますが、多くの方々にとって、あらためて「おカネ」というものが何であるのか、を考えさせられることだと思います。

さて、昨日の「バチカン銀行」のスキャンダルもそうでしたが、「イラン・コントラ・ゲート事件」に関しましても、Wikipediaの記述内容を確認してみたところ、肝心な部分がスッポリと抜けていて、読んでいてもまったく意味不明な記述になっています。

その点、本書では１０ページ以上にわたって記述がなされていて、「ＣＩＡ」、「コーザ・ノストラ」、「ムジャヒディン」を結ぶ「麻薬」と「武器」の流れがハッキリと理解できるように説明がなされています。

こういった流れが理解できれば、犯罪者カルロス・ゴーンのマネーロンダリングも、キチンと分かるようになります。

逆に申し上げますと、そういったマネーロンダリングや国際金融の知識がない方々は、当初カルロス・ゴーンを擁護されていた方々に多いのではないかと思われるのですが、カルロス・ゴーンのマネーロンダリングの手口が次々と明るみに出る前から、すでに知っている人は知っていた「常識」だったわけですが、当ブログも、その点については事前に書かせて頂いておりました。

詳しくはこちらをご参照💗
↓
☆これから中国で起こる「易姓革命」　～　放伐（ほうばつ）される暴君・習近平と異民族が支配する新しい王朝の誕生

　

「学問」だけに限りませんが、色々なことを「学ぶ」というのは、これから起こる出来事を、出来るだけ予測（予測は一つとは限りません）しておくことで、先々の不確実性（＝リスク）を低減させることに非常に役立ちます。

それが出来ない人間、つまり、これまでに何一つ学んでこなかった人間を、私たちの日本語では「阿呆」と呼ぶのですが、その典型が、何の予測能力もなく、自らの利益（省益）のために、勝手に消費増税を強行しようとする東京大学（あ）法学部卒の、コレ、です（笑）