【正直過ぎる森さん😅】

辛坊治郎「総理・都知事の動き、対策はどんな印象ですか？」

森元総理「総理も都知事も本当に一生懸命にやっておられると皆さんに写ると思う。ただ残念ながら今の時代は【若い人達はこんなTV視ませんよ】新聞も殆ど見ないです。そういう人達が活動している」

一同「😰😰😰」 pic.twitter.com/o43PxTUuSu

— ピーチ太郎2nd (@PeachTjapan2) March 27, 2020

https://twitter.com/PeachTjapan2/status/1243683705241010176
ピーチ太郎2nd@PeachTjapan2
【正直過ぎる森さん】

辛坊治郎「総理・都知事の動き、対策はどんな印象ですか？」

森元総理「総理も都知事も本当に一生懸命にやっておられると皆さんに写ると思う。ただ残念ながら今の時代は【若い人達はこんなTV視ませんよ】新聞も殆ど見ないです。そういう人達が活動している」

一同「」
■動画
午前8:37 · 2020年3月28日

http://deliciousicecoffee.jp/blog-entry-7840.html
正直過ぎる森元総理

辛坊治郎「総理・都知事の動き、対策はどんな印象ですか？」

森元総理「総理も都知事も本当に一生懸命にやっておられると皆さんに写ると思う。ただ残念ながら今の時代は【若い人達はこんなTV視ませんよ】新聞も殆ど見ないです。そういう人達が活動している」

一同「😰😰😰」
↓動画
https://twitter.com/PeachTjapan2/status/1243683705241010176

今朝(３・２８)のウエークアッププラスより

2020/03/28(土) 10:49:08 | URL | TV #nlInLFEA [ 編集 ]

森喜朗「安倍総理も小池都知事も一生懸命やってるが、残念ながら若者はこのようなTVや新聞を見ない。そういう人達が動いてる。夜遊びしたり、土曜朝8時にスクランブル交差点を歩く人、今頃寝てる人達に向けて不要不急の行動をしないよう伝えないと」

拡大させない為にも不要不急の外出は控えましょう pic.twitter.com/vCiIqnhoZU

— Dappi (@dappi2019) March 27, 2020

https://twitter.com/dappi2019/status/1243684058992795648
Dappi@dappi2019
森喜朗「安倍総理も小池都知事も一生懸命やってるが、残念ながら若者はこのようなTVや新聞を見ない。そういう人達が動いてる。夜遊びしたり、土曜朝8時にスクランブル交差点を歩く人、今頃寝てる人達に向けて不要不急の行動をしないよう伝えないと」

拡大させない為にも不要不急の外出は控えましょう
■動画
午前8:39 · 2020年3月28日

https://markezine.jp/article/detail/33008
ネット広告費初の2兆円超　テレビメディア広告費を上回る【電通 2019年 日本の広告費】
2020/03/11 15:00

　電通は、日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2019年 日本の広告費」を発表した。

■インターネット広告費がテレビメディア広告費を上回る

　2019年の総広告費は、通年で6兆9,381億円となった。不透明な世界経済や相次ぐ自然災害、消費税率変更にともなう個人消費の減退や弱含みのインバウンド消費など厳しい風向きの中、成長を続けるインターネット広告領域やイベント関連が総広告費全体を押し上げる結果となった。

　またインターネット広告費は、テレビメディア広告費を超え、初めて2兆円超えとなった。デジタルトランスフォーメーションがさらに進み、デジタルを起点にした既存メディアとの統合ソリューションも進化、広告業界の転換点となった。


　新設項目として、「日本の広告費」における「物販系ECプラットフォーム広告費」、改定項目として、従来の「展示・映像他」に「日本の広告費」における「イベント」を加えた「イベント・展示・映像他」を追加推定し、8年連続でプラス成長となった。

■インターネット広告費は6年連続で2桁成長／マスコミ四媒体広告費は5年連続減少

　媒体別に見ると、「インターネット広告費」は2兆1,048億円となり、6年連続で2桁成長となった。大型プラットフォーマーを中心に堅調な伸びが続き、「マスコミ四媒体由来のデジタル広告費（※1）」（前年比122.9%）や今回追加推定の「日本の広告費」における「物販系ECプラットフォーム広告費（※2）」（新設項目）が全体をさらに押し上げた。なお、新設項目を除外した前年同様の推定方法の場合、1兆9,984億円（同113.6%）となった。

　一方、「新聞広告費」「雑誌広告費」「ラジオ広告費」「テレビメディア広告費」はすべて前年割れとなり、「マスコミ四媒体広告費」は2兆6,094億円に。5年連続の減少となった。

　また「プロモーションメディア広告費」は、2兆2,239億円となった。デジタルサイネージ化が進む「屋外広告」「交通広告」と、広告業が取り扱うイベント領域を拡張推定した「イベント・展示・映像他」（改定項目）が増加した。なお、前年同様の推定方法の場合、2兆436億円（前年比98.8%）だった。

※1：マスコミ四媒体事業者が提供するインターネットサービスにおける広告費
※2：生活家電・雑貨、書籍、衣類、事務用品などの物品販売を行うEC（電子商取引）プラットフォーム上において、当該プラットフォームへ"出店"を行っている事業者が当該プラットフォーム内に投下した広告費と定義したもの。より広い意味での「EC領域での販売促進を図るインターネット広告費」全体を指すわけではない

http://ascii.jp/elem/000/000/465/465739/
池田信夫の「サイバーリバタリアン」
テレビが没落し、ウェブが「第一のメディア」になる
2009年10月07日

■テレビ局の「報道番組強化」の実態は……

　先月、総務省のまとめた放送局の収支状況によれば、地上波テレビ・ラジオ計195社の最終損益が大幅に減少し、初めて地上波局全体として赤字に転落した。この最大の原因は昨年からの急速な景気の落ち込みだが、これがV字型に回復すると見る向きは少ない。むしろ企業はこれをきっかけに、高コストのテレビ広告を見直し、インターネットにシフトする動きが出ている。

総務省のデータより、地上波局の収支状況。昨年度は赤字に転落した。また一貫して低迷傾向となっている

　今年はインターネット広告費が新聞を抜いてテレビに次ぐと予想されているが、テレビ広告費のシェアは約28％と、まだインターネット（約10％）の2.8倍ある（電通調べ）。しかし前者が前年比4％下がったのに対して、後者は年率2％ずつ増えているので、遅くとも10年以内に両者が逆転するだろう。つまり遠からず、インターネットは広告の売り上げベースでも最大のメディアになるのだ。

　こうした動きは世界的に見られる。イギリスでは、昨年テレビ広告費がインターネットに抜かれた（IAB調べ）。アメリカでは、テレビ広告費のシェアが約30％と微減なのに対して、インターネット広告費はここ3年で倍増して19％になった（ニールセンなど調べ）。日本のテレビが相対的に強いのは、ケーブルテレビや通信衛星などの多メディア化を妨害し、地上波局の独占を守ってきたためだが、欧米諸国で20年ぐらい前から起こっていたテレビの没落がようやく始まったのだ。

　これにともなって、番組の内容にも欧米と似た現象が起こっている。「情報番組の拡大」である。番組単価で見ると、もっとも高価なのはドラマで、安いのはスタジオ収録のバラエティ番組だが、スタジオでお笑い芸人が騒ぐだけだと飽きられてしまうので、クイズを入れたり芸能情報を入れたりして、「情報番組」に仕立てる。この秋の新編成で民放各局が「報道の強化」をうたっているのも、実はこういうコストダウンが狙いだ。

　しかし本来の意味でのニュースというのは限られているので、TBSのように夕方に3時間もニュース番組を組むと、ネタが足りなくなってしまう。その結果、酒井法子事件のような「ニュース的な芸能ネタ」に取材が殺到する。
（略）
今年のアメリカのネットワーク局（主要4局の合計）における平均視聴率は約9％と、史上最低を記録した。日本もこの後を追うだろう。

■ウェブの質を高めるイノベーションが必要だ
（中略）
　要するに1000万人の人々の「平均的な好み」なんて誰にもわかりっこないので、それを想像して番組を作ると、NHKは当たりさわりのない話ばかりになってしまうし、民放は低俗番組ばかりになってしまう。人々の好みは多様だから、みんなを満足させようとすると、誰も満足できないのだ。だから若者がテレビを見なくなり、PCや携帯のようなパーソナルなメディアに移るのは当たり前だ。今テレビを見ているのは、インターネットの使い方を知らない老人ばかりで、視聴者の平均年齢は50歳を超える。

　他方ウェブは極端にマイナーで、誹謗中傷や有害情報が山のように出てくる。これをネット規制みたいなもので取り締まるのはナンセンスで、むしろ膨大なノイズの中から必要な情報だけをいかに選ぶかが今後のウェブの最大のイノベーションだろう。その試みの一つとして、私が編集長になってBLOGOSというブログのネットワークを今月から始めた。まだささやかな試みだが、没落するマスコミに代わってウェブが第一のメディアになる日は遠くない。その質も、マスコミに負けないものにする仕組みが必要だ。

池田信夫
2009年10月07日

なお、森喜朗に「若い人達はこんなテレビ視ませんよ！新聞も殆ど見ないです。そういう人達が動いている」と言われて、辛坊治郎ら3人が無念そうにうつむいているシーンがテレビでも放映されていた。


この3月28日放送の「ウエークアッププラス」で、若者をはじめとする日本国民のテレビ離れについて改めて思い知らされたため、辛坊治郎は2日後の3月30日放送のＴＢＳ「グッとラック」に出演して「まず、昭恵夫人の花見報道をテレビで論じるならば、少なくともこの写真が撮影された日時がいつなのかテレビ局として特定しからにするべきですよ。日時くらい明らかにしてからじゃないと、こういう週刊誌の一方的な報道をテレビで取り上げて、あーたらこーたら言ってたら、こんなことやっていたら、この番組絶対に視聴率伸びないよ！」と言い放ったのかもしれない。（詳細記事）

0052 名無しさん＠恐縮です 2019/10/15 09:10:26

5年前(ブライトンの奇跡以前)の森喜朗

「新国立のこけら落としにラグビーワールドカップを外したことを後悔するよ」
「ラグビーワールドカップ開催に文句を言ってる人達の99.9%は見たことない人達。日本で失敗なんかない。チケットが余ることなんかない。心配してるスポーツジャーナリストとやらは私から言わせたら素人」
「フリージャーナリストごときの分析とは別次元のマーケティングしてるんだよね、勝算があるんだ」
「政府のマーケティングなんかの数十倍シビアにやってる」
「まあ、2019年になったらわかるよ、そのときは君達は私のところには来ないけどw悪人は失敗し続けなければならんからね」

まさに現代の嘉納治五郎である

センター試験に韓国語　２００２年度実施目標、日本文化開放に呼応　政府方針
2000/09/23, 毎日新聞

　政府は２２日、韓国とサッカー・ワールドカップ（Ｗ杯）を共催する２００２年度からの実施を目標に、大学入試センター試験の外国語科目に韓国語を新たに追加する方針を固めた。韓国の金大中大統領が進めている日本文化の開放措置に呼応する政策として、森喜朗首相が２３日の首脳会談で直接大統領に伝える。

　センター試験の外国語科目は現在、英独仏中４カ国語で実施されている。文部省によると、日本国内での韓国語の学習者は独語と同程度に増えているため、１９９７年度に中国語を追加して以来、韓国語の扱いも検討していた。中曽根弘文文相（当時）が今年３月に訪韓した際、韓国から要望されたことも契機となり、大統領来日を機に日本側も韓国文化の受容に前向きな姿勢を示すことになった。

　韓国語が追加される時期について中川秀直官房長官は２２日午後の記者会見で「遅くとも２００３年１月のセンター試験から。森首相は１年でも早くという意向だ」と説明した。

　中国語が入試科目に追加された後、中国語の授業を始める高校が現れたことから、政府は学校現場での波及効果に期待している。

森喜朗首相　金大中韓国大統領との首脳会談でいらぬ気遣い「負けて良かった」
2000/09/24, 日刊スポーツ

　来日中の金大中韓国大統領（７４）との首脳会談で、シドニー五輪の日韓野球対決を話題にした森喜朗首相（６３）が、日本が延長で敗れたことについて「（勝ったら）大統領に申し訳ないと思っていました」などと述べた。会談の場を盛り上げようとしての発言とみられるが、“日本負けてよかった”発言はまたヒンシュクを買いそうだ。首相はテレビ中継された共同記者会見では居眠りしかける失態もしでかしてしまった。

　西武松坂大輔（２０）が先発し、延長１０回の末、６―７で日本が敗れた試合について、森首相は首脳会談を盛り上げようとしてか「（日本が勝ったら）大統領に申し訳ないと思っていました」と切り出した。

　これに対し、金大統領は「試合は一方が勝たなければいけないものだが、今日は本当に双方とも善戦した」と両チームの健闘をたたえた。

　森首相はさらに「プロ、アマを通じ日本で１番の松坂投手を打ち負かしたのだから大変な力ですよ」と韓国チームを褒め、金大統領は「野球の専門的な知識がある首相から言われて光栄に存じます」と答えた。

　学生時代、ラグビーをしていた首相だが、野球については巨人の松井秀喜（２６）の後援会の会長を務めている程度。双方の健闘をたたえるのが国際親善の場ではマナーとされる。シドニー五輪が盛り上がる中、「日本が負けて良かった」発言はピント外れといえる。
（以下略）

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新聞という病 (産経セレクト)

反日種族主義 日韓危機の根源

朝日新聞への論理的弔辞 - 西村幸祐メディア評論集 - (ワニプラス)

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