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投資信託の銘柄は「自分のリスク許容度（金銭的・心理的）」「投資先の分散度（国・業種）」「信託報酬の低さ」を考慮して選定しましょう
つみたてNISAを始めた時、今ほど投資信託に関する情報が発信されておらず、頼りにしたのは証券会社のつみたてNISAパンフレットでした。
その中に記載されていたのは、株式・債券・REITなどの資産を分散して持ちましょうということと、年代別のおすすめ資産比率などの情報でした。
次に証券会社のサイトで銘柄を調べると、ファンドスコアが記載されていました。
これらの情報に基づき、当時の私は、株式・債券・REITの1つ1つに対して、ファンドスコアの高い投資信託を選んで購入したのです。
- 株式インデックスファンド
- 債券インデックスファンド
- REITアクティブファンド
運用して数か月して気がついたのが、債券の値動きが他に比して極端に小さかったことです。
証券会社のパンフレットに載っていた年代別ポートフォリオでは、私は当時40代だったので、債券の比率を高めていきましょうとなっていたので、おすすめのままに購入していました。
しかし、当時の私は、貯金と給与所得を投資して資産拡大し、数年後に予定していた早期退職の退職金を合わせて資産運用して、経済的自由を得ることを目的としていたのです。
今振り返ると、資産拡大が必要なのに債券ファンドを選択したことは、目的と手段が不一致でした。
資産拡大を目的とするならば、ある程度のリスクをとって株式ファンドに投資した方が良かったという教訓です。
おそらく証券会社のパンフレットを作成された方は、40代はそろそろ資産防衛を開始して、定年退職後の生活に備えましょうという意図で、おすすめポートフォリオを作成されたのだと思います。
従来は、そういったモデルケースが多数だったと思いますが、現在のようにライフスタイルが多様になってくると、年齢よりも投資目的が重要になってくるような気がします。
次に、運用して1年前後で気づいたのが、REITアクティブファンドのリターンが、株式インデックスファンドに比べて目立って低く、資産拡大のブレーキになっていたことです。
REITは当初好調だったのが、突然下落してマイナスとなり、ポートフォリオ全体のお荷物となったのです。
これには、当時ならでは理由と、普遍的な理由の2つが存在します。
当時ならではの理由は、コロナショックですから、これは仕方ありません。
普遍的な理由は、REITは不動産に集中した投資であり、投資対象が分散されていないため、下落幅が大きく、回復も遅かったです。
さらに、アクティブファンドであったことから信託報酬がとても高かったのです。
含み損を与えておきながら、高い信託報酬まで持っていく、これはコロナショックの寄与が大きいのですが、トラウマ大変教訓になりました。
つみたてNISAのように長期積立投資をするならば、以下の3点が重要だということが、失敗から得られた教訓です。
- 投資目的に合致した銘柄（期待するリターン、許容できるリスク）
- 投資対象が分散している銘柄（企業数、幅広い分野）
- 信託報酬が低い銘柄（一部のアクティブファンドはとても高いので注意）
まさに、新NISAで購入している方が多いオルカンやS&P500ファンドは、素晴らしい銘柄ですね。
とはいえ、銘柄選びは、流行っているからではなく、投資目的を明確にすることから始めた方が良いと思います。
「暴落時の狼狽で積立減額」「高値時の利益確定売り」は避けましょう
コロナショック時、これはもう、今後10年くらいは世界経済はまともに成長できそうにもないなと思いました。
あらゆるメディアが騒ぎ立てていますし、普通に考えてみて人が集えない、ロックダウンで人流・物流が止まる世界では、投資なんかやめて生活防衛資金を多めに確保することが優先だと考えたのです。
この考え方に基づき、私は積立投資を停止こそしなかったものの、大幅に入金を減額しました。
結論として、私のとった投資行動は大失敗でした。
この時期に積立金額を変更することなく継続できた方は、その後の歴史的な株価上昇局面で、多額の含み益を得ることになりました。
もうひとつは私自身の失敗ではないのですが、コロナショック後の株価上昇が終わり、米国の利上げで株価が急落した時に、一部の投資家が利上げ前に利益確定売りしたことを大成功のように語っていました。
その後も、為替変動による高値を読んでの利益確定売りとか、まるで「その時点が史上最高値」であるかのような投資行動を多く耳にしました。
そして2024年初は、NYダウ、S&P500、NASDAQ、日経平均株価も史上最高値を更新しました。
前述の利益確定売り投資家、売った時に何か現金が入用だったのならわかりますが、一時的な高値の利益確定は残念な投資行動です。
銘柄選びの段階で、長期的に見て右肩上がりのインデックスファンドを選んだことに自信を持って、一時的な暴落で入金減額したり、一時的な高値で利益確定売りしたりしないよう気をつけましょう。
投資継続力を高めるため、出口戦略（売却ルール）も決めておきましょう
目的とする投資資産を回収するための出口戦略も決めておきましょう。
出口戦略を明確にしておくことは、投資手段（期間・金額・リターン・リスク等）とその継続力の強化につながります。
インデックスファンドの投資を継続して、そのまま4%の定期売却に移行する「トリニティスタディ」的な出口戦略なら、ひたすらほったらかし投資かもしれません。
高配当ファンドで分配金を得ることを出口戦略とするならば、一定の資産拡大を終えたのち、どこかでインデックス投資から高配当投資に移行する時期が必要かもしれません。
新NISAにはつみたて投信枠と成長投資枠があるので、区分せず投資するか、使い分けて投資するか、そのあたりも出口戦略によって変わってきます。
一方、iDeCoの出口戦略は、新NISAとは別の考慮要件が必要となります。
iDeCoの受給方法には、一括（一時金）と年金の2方式があります。
それぞれ税金が異なるため、何歳からどちらの方法、あるいは両方を組み合わせて受給するかによって、折角の評価益を生かすも殺すも出口戦略次第となります。
出口戦略については以下の記事にまとめておりますので、参考にしていただければ幸いです。
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