ロボットハ,ニンゲンニアタエラレタアルゴリズム,リエキヲアゲルタメ,ヤスクカッテタカクウル,メニモトマラヌハヤワザデ,テキカクニトレーディングシマス.
”驚きが発生した時に、株式や特に債券の再評価は急激で劇的になりうる。同じ混雑した取引に捕まった全てのひとは、我れ先へと出口へと向かう必要がでる。これまでと反対方向への群れる行動が発生する。だが、多くの投資は流動性に欠けるファンドへの投資であったり、乱高下を円滑にしてきた伝統的なマーケット・メーカーはどこにも見当たらなくなる。したがって、売り手は投げ売りをせざるを得なくなる。
このマクロ流動性と市場の非流動性との組み合わせはひとつの時限爆弾である。これまで、乱高下するフラッシュ・クラッシュや債券利回りと株価の急な変化に止まっている。だが、時間が経つにつれて、中央銀行が短期変動率を抑制しようとする流動性創出が長引けば長引くほど、中央銀行は株式、債券そしてその他資産市場の価格バブルを煽ってしまう。より多くの投資家が、過大評価された、債券のような一段と非流動的な資産を積み上げるにつれて、長期的なクラッシュのリスクが増加する。”
（ヌリエヌ・ルービニ ＮＹ大学教授）
・市場を荒らす怪物的ヘッジファンド「ＣＴＡ」の正体
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そして３つ目は、「ＱＥ２」です。これは、日銀の白川総裁をはじめ、多くの金融関係者が、近年の資源・食糧価格高騰の要因だとして激しく批判している、アメリカのＦＲＢが行った大規模な金融緩和政策です。そしてまた、安倍首相が日銀に脅しをかけて無理やりにでも行わせようとしているのも、要するにこれです。先進国の中央銀行が大規模な金融緩和をおこなって過剰に資金を供給すると、それが巡ってＣＴＡのようなヘッジファンドのところへ行くのです。ともかく、利益追求の化け物と化したこのようなロボットこそが、解散・総選挙以降、日本株を買い漁っているのです。冗談抜きで、本当に血も涙もないこのロボットこそが、いまや世界の誰よりも巨額なカネを操っているのです。こんな危険なことはありません。
ヘッジファンドの裏事情に精通している方で、草野豊己（草野グローバルフロンティア代表取締役）という人物がいます。この草野さんは、かつてロスチャイルドで対日投資アドバイザーを務めた経歴もお持ちなのですが、その草野さんによると、現在金融市場で展開されている大規模な空中戦においても、「いまや大半の市場がＣＴＡに“制空権”を握られてしまった」というのです。つまり、株式・債権・為替・資源・穀物・貴金属、これらいずれの取引においても、既に市場はＣＴＡの圧倒的な支配下に入っているというのです。
ところで、『週刊ダイヤモンド』によれば、ＣＴＡについて、「その資金の出し手は、世界の富裕層と一部の欧米の年金基金」であるといいます。ただ、これまで日本株は、これらのカネの投資先にはあまり入っていなかったのです。一方で、円は違います。リーマンショックを受けて世界経済が急速に収縮し、新興国から資金が一斉に引き戻されたことを受けて、駆け込み寺的に資金が円に流入し、円高になりました。しかし、株においては、日本は殆ど狙われてこなかったのです。とはいえ、それもここに来て、様相は変わってきました。解散・総選挙以降、投機マネーは、明らかに日本株を食い荒らしに来ています。
先週木曜、ＣＳの株式市場分析専門番組「ラップ・トゥデイ」において、相場解説をしていたエフ・エリオットの藤原尚之さんが、非常に気になる指摘をしました。衆院選投開票後の相場の模様から、「この感じでは、これまで日本株に目を向けて来なかった海外の年金基金までもが、いよいよ日本株に狙いを定めてきた可能性がある」と言うのです。更に翌金曜になると、同じく「ラップ・トゥデイ」のなかで、日経ＣＮＢＣの鎌田泰幸経済解説員が、「もはや海外の年金基金が日本株を買いに来ているのは明らかです」と明言しました。もちろん、富裕層の資金も、ＣＴＡを通じて日本株を買いに来ています。
では、はたして世界の富裕層と年金基金とは、いったいいくらぐらいの額にのぼるのでしょう？ 以下は、『週刊ダイヤモンド』に掲載されたそれぞれの金額です。
年金基金 ２５５０兆円
世界の富裕層 ３２００兆円一方で、オイルマネーその他も含め、投資先を求めて世界中を彷徨っている余剰マネー、別名「ホームレスマネー」の総額は、実に４０００兆円にのぼるといいます。つまり、あまりに巨額過ぎてその全貌は正確には掴めないわけですが、とはいえ、市民にはとても実感できないような巨額なマネーが、このＣＴＡの後ろに控えているのです。
そうであればこそ、先週東証につぎ込まれた異常な金額も、説明がつくのです。先週、特に後半は、たった３日間でおよそ６兆円もの金額が東証１部につぎ込まれました。１日平均２兆円です。
つまり、いよいよ年金基金が、ＣＴＡを通じて、日本株を買い漁ってきているのです。
年金が投資するのは良いとして、問題はＣＴＡです。なにしろ、相手は人間ではないのです。利益だけを徹底的に追求し、金融工学の粋を集めたロボットです。そして、そのようなロボットが売買を行うヘッジファンドに運用を任せる人間がいるわけです。それも、何千兆円という規模が控えているわけです。どう考えても間違っているのですが、しかしこれがいま起こっている事態なのです。
http://d.hatena.ne.jp/osva13/20121228/1356667108
・ダウ1000ドル安こうみる：正午ごろ小規模なフラッシュ・クラッシュ＝ＳＳＩインベストメント
［５日 ロイター］ –
＜ＳＳＩインベストメント･マネジメント（ロサンゼルス）のポートフォリオ・マネジャー、スティーブ・ウォッチテル氏＞
売りは予想より膨らんだが、大部分はコンピューターによるプログラム取引で、技術的なものだった。
正午前後に小規模な「フラッシュ・クラッシュ」（瞬時の急落）が発生したもようだ。
株式が大幅に売り込まれた時は、われわれはクレジット市場を詳細に検証する。きょうはスプレッドがやや拡大した程度で、クレジット市場はなお健全だ。
https://jp.reuters.com/…/%E3%83%80%E3%82%A61000%E3%83%89%E3…
・4．大胆な金融緩和政策は国債価格を異常に上昇させ、かつ破裂させるのか？
大胆な金融緩和政策は国債バブルを引き起こすという議論もある。国債価格を上昇させ、かつ低下させる、すなわち、金利を異常に低下させるとともに、あるとき急騰させるというのである。
この事例として、1）バーナンキ・ショック、2）債券版フラッシュ・クラッシュ、3）2016年7月29日の日本の長期金利急騰が挙げられている13。1）のバーナンキ・ショックとは、2013年5月22日に債券の購入ペースを減額する可能性を示唆したことから、長期金利が5月から9月にかけて1.4％ポイントも急騰した事態である。これはなだらかな金利上昇を意図して、急激な金利上昇を招いた事態である。しかし、その後、FRBが緩やかな金利上昇を目指すと、金利の上昇もなだらかとなった。
2）債券版フラッシュ・クラッシュとは、2014年10月15日の9時33分から45分の間で米国長期金利が0.37％ポイントも急低下した事例である。終値にかけて持ち直し、元の水準に戻った。確かに、これが市場流動性の低下がもたらすリスクとの指摘もある。しかし、その要因は特定されておらず、高頻度トレーダーの登場など複合的な要因による現象で、FRBの量的緩和と結びつける議論は米国ではないようである14。3）2016年7月29日の長期金利急騰とは、それまでマイナス0.3％程度に低下していた10年物国債利回りがマイナス0.1％にまで急騰した事例である。しかし、2）の急低下と3）の急上昇という一時的な現象が、経済的に、また金融政策運営の上で、どのような問題を引き起こしたのか全く明らかではない15。
他にも、長期金利が「急騰」した例は多い。MCP株式会社シニアストラテジストの嶋津洋樹氏は、1985年以降、日本の長期金利が急騰した例として12の事例を挙げ、それぞれについて分析している。これによると、日銀の国債買入れが金利の急騰を招いたケースはなく、1985年11月14日、1989～90年にかけて、1994年、2004年のいずれの急騰ともいずれも日銀が金融を引き締めた結果、起こったとしている16。要するに、これまでのところ、大胆な金融緩和政策が金利を異常に低下させるとともに、あるとき急騰させるということはなかった。
これまでのところはなくても、金融政策の転換、量的・質的金融緩和の出口の時点のショックを心配するのであれば、同じように大規模な国債買入れを行ったFRBには安定的に出口に行けるが、日銀にはできないと言っているに等しく、根拠がない。
13廉了「国債の市場流動性低下がもたらす金利急騰リスク」（三菱UFJリサーチ＆コンサルティング、2016年8月19日）。
14規制強化によって米国債ディーラーがマーケットメイクを行わなくなっていること、高頻度トレーダーが流動性の幻影を作り出し、それを見て大口取引をしようとしたときに、このようなクラッシュを引き起こすこと等が原因と言われている（「フラッシュ・クラッシュ債券版？米国債市場で超高速トレーダーが台頭」ブルームバーグ、2015年10月14日）。
15フラッシュ・クラッシュには、為替市場を巡るものもある。2016年10月7日イギリス時間早朝、ポンドが1分間に6％暴落、7分後3.5％戻す大混乱が起きた。これは、ポンドのフラッシュ・クラッシュと言われている。その理由として、誤発注、アルゴリズム取引の連鎖的な反応、「英国はEU離脱の報いを受ける必要がある」というフランスのオランド大統領の発言によるなど、様々な憶測が報じられた。誤発注説には、”Fat Finger”（指が太いと間違ったキーを押してしまうことがあるためキーの押し間違いによる誤注文をファットフィンガーと呼んでいる）だという説もあるが、ポンド暴落の詳細な原因は解明されていない。債券と為替のフラッシュ・クラッシュについては、黒田（2017）前掲講演テキスト6頁（フラッシュ・イベント）、およびそこで引用された文献を参照。
16嶋津洋樹「マネタリーベースの拡大と金利暴騰」52-56頁、原田泰・片岡剛士・吉松崇『アベノミクスは進化する―金融岩石理論を問う』（中央経済社、2017年）。
https://www.boj.or.jp/announceme…/…/koen_2017/ko170629a.htm/
・・・リメンバー・ビットコイン
これから円高で資産バブル起これば、後はＣＴＡロボットが勝手にやってくれる。